ZEHは政府が掲げる省エネルギーに向けた取り組み

年々深刻化する地球温暖化に対する施策を行っていくことは、世界はもちろんのこと日本でも急務です。
政府は2014年に「第4次エネルギー基本計画」を閣議決定しました。
その部門の一つ、家庭部門では、「消費エネルギー≦創るエネルギー」になる住宅の普及促進を目指しています。
ただし、使うエネルギーを最小に抑えるために健康的な生活ができなくなってはいけないので、住宅の性能は維持しながら
省エネルギーのテクノロジーを駆使していくことが求められています。
この、消費エネルギーと創るエネルギーの収支が０になることを目指した住宅のことを、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）といいます。
2020年までに標準的な新築住宅をZEHに、2030年までに新築住宅の平均がZEHになることを目指しています。

政府はこのようにZEHを定義しています。
「外皮(※)の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」
※外皮とは、天井・外壁・床・開口部などの「住宅の内部と外部の境界部分全て」を表す言葉です。

消費エネルギーと創るエネルギーとは

政府が定義するZEHのエネルギーとはどんなものでしょうか。

住宅の性能を維持したまま消費エネルギーを抑える、それはずばり「省エネ住宅」のことです。
一次エネルギーと言われる、冷暖房や電灯、給油システム等の光熱費を最小に抑えるためには、高断熱性、高気密性の住宅であることが求められます。
また、高効率の設備システムを導入することで小さなエネルギーで稼働できる住宅であることも必要です。

創るエネルギーとは、太陽光発電などの再生可能エネルギーを創り出すことです。

ZEHは補助金事業です

政府が普及促進に力を入れているZEHは、経済産業省・環境エネルギー庁が予算化しており、「戸建住宅におけるＺＥＨ支援事業の補助制度」を実施しています。
即ちZEH住宅の購入者には政府から補助金が支給されるということです。
新築住宅を建築・購入等（※既存住宅を改築する場合も含みます）する個人が対象です。
ただし、補助金を受けるためには様々な条件があります。

補助金を受けるための様々な条件

ZEHを満たす家の条件は以下の通りです。

※1　ZEHビルダーとは、その会社が受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合を2020年までに50％以上とする事業目標を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等のこと。 オンレイECO床暖システムの販売施工店様の多数がZEHビルダー登録企業です。
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