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床暖房はいらない?勤労世帯の床暖房の普及率に関する政府調査資料まとめ

公開日 2022.04.27
床暖房

床暖房の提案をする住宅建設会社が増える一方で、「床暖房 いらない」というワードがWebで検索されるようになってきています。床暖房は実際に普及している設備なのでしょうか?その実態を政府調査資料から探っていきましょう。
e-Statという日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトより、平成26年の床暖房の普及率について、さまざまな側面で調査した結果が記載されています。本記事はこの調査結果をまとめたものです。

目次

この記事のポイント

  • 床暖房はどのような世帯で導入され、実際の使用状況はどうなっているのか
  • 導入費やランニングコストの心配を軽減できるZEHについて

1.政府統計ポータルサイト「e-Stat」とは?

正式名称: 政府統計の総合窓口(e-Stat)
各府省情報化統括責任者(CIO)連絡会議で決定された 「統計調査等業務の業務・システム最適化計画」に基づき、日本の政府統計関係情報のワンストップサービスを実現するため、2008年から本運用を開始した政府統計のポータルサイトです。サイト上ではいくつもの調査資料を確認することができます。
今回、その中の「全国家計構造調査(旧全国消費実態調査)」という調査結果を元に、床暖房が「どのような世帯」「どのくらい普及しているのか」をみていきます

【調査の概要】
政府統計名:全国家計構造調査(旧全国消費実態調査)
提供統計名・提供分類: 平成26年全国消費実態調査 / 全国/ 主要耐久消費財に関する結果/ 二人以上の世帯
調査年月:平成26年(西暦2014年)※令和4年3月時点での最新データとなります。
アンケートの対象:50,965世帯(2人以上の世帯)

平成26年度の「全国家計構造調査(旧全国消費実態調査)」調査項目に「床暖房」が新しく追加されており、それだけでも普及が進んでいる印象を受けます。
この記事では、さらに普及状況をより具体的に把握するため、2人以上の世帯のうち「勤労者世帯(27,788世帯)」に対象を絞って分析しました



勤労者世帯とは

「勤労者世帯」とは、世帯主が会社、官公庁、学校、工場、商店などに勤めている世帯を指します。ただし、世帯主が社長、取締役、理事など会社団体の役員である世帯は「勤労者以外の世帯」となります。

「勤労者以外の世帯」とは、勤労者世帯以外のすべての世帯を指します。「個人営業世帯」には世帯主が商人、職人、個人経営者、農林漁業従事者の世帯が分類され「その他の世帯」には世帯主が法人経営者、自由業者、無職などの世帯が分類されます。
なお、勤労者以外の世帯(無職世帯を除く)の収入は、年間収入しか調査されていないので、消費支出及び年間収入の結果数字しか得られません。

勤労者世帯

2.【勤労世帯】持家、子どもの数、年齢層、年収別の普及率

勤労者世帯の床暖房普及率は約12.9%

勤労者世帯

勤労者世帯(27,788世帯)での床暖房設置率は12.9%(約3,584世帯)。この数値だけを見ると決して高くない印象です。

持ち家での平均普及率は16.2%

 

上記のデータには、「借家」「持ち家」が混在しています。借家では自ら設備を選び導入するケースは稀。では「持ち家」に絞った普及率を見てみるとどうでしょう。

勤労者世帯分類

勤労世帯・持ち家での平均普及率は16.2%です。
戸建ては13.8%、マンションなどの共同住宅では30.8%にまで上ります。

子どもの数が多いほど普及率が上昇

 

次に、家族構成別の結果をみてみます。

家族構成別

勤労世帯・持ち家かつ、夫婦と子どもが1人の世帯は15.7%、夫婦と子どもが2人の世帯は19.4%、夫婦と子どもが3人以上の世帯は19.5%です。子どもの人数に比例するように普及率が高くなっています。

働き盛り世代30~39歳での普及率は22.8%

 

年代別でも見てみます。

年代別

勤労世帯・持ち家かつ、30〜39歳で22.8%、40〜49歳で21.1%です。
働き盛り世代での普及率も非常に高いことがわかります。

30~39歳の年収1500万以上世帯の普及率は52.4%

年代と年収別を合わせて見るとどうでしょう。

年代と年収別

勤労世帯・持ち家かつ、年収1000〜1250では19.3%、1500万以上で26.9%と年収に比例して普及率も上がります。30〜39歳の年収1500万円以上では52.4%と、なんと2軒に1軒は床暖房を入れているという結果となっています。

3.【最新データ】戸建て住宅における建築時期別の床暖房使用率

e-Statが新たな調査結果を2022年2月に公開しました。「家庭部門のCO2排出実態統計調査 平成31年度 / 家庭部門のCO2排出実態統計調査 / 全国 」で、戸建て住宅での寒い季節に利用する暖房器具について調査したデータがあるのでみていきましょう。

2016年以降の床暖房使用率は18.2%

【家庭部門のCO2排出実態統計調査 / 全国 / 建築時期別の使用率(戸建て住宅)】
※集計世帯数:9,660 世帯
※「単身」「2世帯以上」「持ち家」「借家」すべて含む



床暖房使用率

普及率と違って使用率のため、実際に使用している数を集計しています。そのため、「故障中で使用できない」「導入しても使っていない」といった世帯を省いたリアルな数値です。使用率は1996年以降年々伸びており、さらに2016年以降は政府が力を入れているZEH事業の影響でますます加速しています。

4.ZEH普及と省エネ設備「床暖房」

床暖房は国が推奨する省エネ住宅「ZEH(ゼッチ)」に欠かせない設備となっていることはご存知でしょうか。温められた空気は上昇するため「足もとから温める床暖房は熱伝導率が良い」とプランに取り入れるZEHビルダーが非常に多く、今後さらに普及が進むと予想されます。

「ZEH(ゼッチ)」とは

「家庭のエネルギー消費において、約30%を占めているのが冷暖房です。省エネ性能の高い住宅とは、この冷暖房のエネルギー消費を抑えることのできる住宅です。」と政府が省エネルギーに向けた取り組みとして掲げた「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」の略称。
一部引用:経資源エネルギー庁 家庭向け省エネ関連情報「省エネ住宅」



ZEH

画像引用元:家庭向け省エネ関連情報「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」

【ZEHの定義】
「外皮(住宅の内部と外部の境界部分)の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」

【ZEHのメリット】

下記の図は横にフリックして全体を見ることができます
経済性 ・高い断熱性能や高効率設備の利用により、月々の光熱費を抑えられる
・太陽光発電等の創エネについて売電を行った場合、収入を得ることが可能
快適・健康性 ・高断熱の家は室温を一定に保ちやすいので、快適な生活を送れる
・冬は効率的に家全体を暖められるので、急激な温度変化によるヒートショックを防ぐ効果がある
レジリエンス ・台風や地震など、災害の発生に伴う停電時でも、太陽光発電や蓄電池を活用すれば安心

参考:家庭向け省エネ関連情報「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」


家づくりの豆知識 〜「ZEHビルダー」とは〜

国がZEHを提案する平成28年度より、経済産業省の公募に対し「自社が受注する住宅のうちZEHが占める割合を2020年までに50%以上とする」目標を宣言・公表したハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等のこと。屋号・目標値・実績等の公表も行っています。
参考:ZEHビルダー一覧(一般社団法人環境共創イニシアチブホームページ)

ZEH普及を促す補助金制度

ZEHは高性能・高効率設備のため導入費用がかかります。普及を促すため政府は「住宅におけるZEH支援事業の補助制度」を実施しており、金利を優遇する金融機関もあります。ZEH補助金制度の種類や条件など詳しく解説した記事はこちらです。

まとめ

平成26年度の調査より、新しく政府統計ポータルサイト「e-Stat」の主要耐久消費の調査項目として追加された「床暖房」。それぞれの調査結果から分かったことは、


  • 二世帯以上の持ち家(勤労者世帯)での普及率は13.6%
  • 子育て世代かつ働き盛り世代(勤労者世帯)の普及率が非常に高い。その普及率は年収に比例し、30〜39歳では52.4%にまで上る
  • 使用率は1996年以降右肩上がり。さらにZEHの影響もあり2016年以降建築された戸建て住宅では、調査した全世帯での使用率は18.2%
  • ZEH補助金制度を活用することで、導入費用や光熱費を押さえられる

「e-Stat」のデータを一見しただけでは、高所得者が導入する設備と思われるかもしれません。しかし、熱伝導率が良く省エネ住宅に適した住宅設備であり、政府が力を入れているZEH補助金制度の活用で、導入費用と月々の光熱費を抑えることが可能です(すべてのZEHビルダーが提案している設備ではありません)。住宅設備を選ぶ際には、周りの意見に左右されることなく、自分たちの生活環境、重要性や暮らし方を踏まえた上で検討しましょう。

エアコンと床暖房の違いを知りたい方は、こちらをご覧ください。
床暖房はいらない?エアコンで十分?床暖房のデメリットを徹底検証

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